日本サッカー協会（JFA）が代表監督に投じてきた人件費は、1998年フランスW杯初出場以降、劇的なインフレーションを経験しました。1990年代後半、フィリップ・トルシエ監督就任時の推定年俸は約8,000万円〜1億円水準でしたが、2006年ドイツW杯を率いたジーコ監督の時代には約1億5,000万円〜2億円へ跳ね上がり、名将招聘のコストは急速に高騰していきました。
歴代の推定年俸において頂点を極めたのが、2014年ブラジルW杯後に就任したハビエル・アギーレ監督です。スペイン・ラ・リーガで確固たる実績を残していた同氏には、スタッフ陣を含めて総額約2億5,000万円（180万〜200万ユーロ）規模の年俸が支払われていたと報じられています。その後に就任したアルベルト・ザッケローニ氏やヴァヒド・ハリルホジッチ氏も2億円前後で推移しており、世界トップクラスの代表監督相場（欧州主要国で300万〜500万ユーロ規模）には及ばないものの、アジアのナショナルチームとしては最高峰の投資水準を維持してきました。
これに対し、日本人監督の年俸は伝統的に抑えられてきた背景があります。2010年南アフリカW杯で16強入りを果たした岡田武史監督（第2期）の年俸は約1億2,000万円、2018年に急遽登板した西野朗監督は約1億2,000万円前後でした。しかし、森保一監督がカタールW杯後の2022年12月に契約を延長した際、年俸は初期の約1億5,000万円から一気に外国人トップ待遇と同等の2億円〜2億5,000万円規模へと引き上げられました。実績に応じた正当な評価が下された形であり、外国人頼みから脱却したJFAの財政配分モデルの転換点となっています。
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