ドミノ・ピザ ジャパンを率いるディーター・ハーベル代表取締役兼CEOが主導した今回の改革は、単なる値上げではありません。生活者調査を通じて浮き彫りになった「クーポンがなければ頼まない」「安売りブランド」という固定観念を払拭し、チーズをはじめとする素材品質や商品価値そのもので選ばれる体制へ移行することが狙いです。
2020年以降、同社は全国的な出店ラッシュとともに「いつでも持ち帰り半額」を武器にして急成長を遂げました。しかし原材料費の高騰や物流コストの上昇が続くなか、過度な割引合戦は収益構造を圧迫。2026年6月29日のブランドリニューアルを契機に、持ち帰り価格はデリバリー基準価格からの30％オフへと改定され、長年親しまれた「半額」の看板は公式に取り下げられました。
SNS上では「半額じゃないならスーパーのチルドピザで十分」「デリバリーの敷居が高くなった」といった不満が噴出。とりわけ車社会で持ち帰り利用比率が高かった地方都市において、この衝撃は小さくありませんでした。
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